わたしはワクチン問題をこのように考えている
わたしはワクチン問題をこのように考えている
柿谷正期 Litt.D, D.Min.
単立・湘南見附キリスト教会牧師
元・立正大学心理学部教授
（株）柿谷カウンセリングセンター代表
主要メディアへの疑問
アメリカの大統領選挙が2016年にありました。主要メディアはヒラリー・クリントンを当確としていました。ところが国際政治学者の藤井厳喜先生は、いやトランプが当選すると言われており、その通りになりました。2020年の大統領選挙では、集計が途中で止まり、その後一気にバイデンの票が伸びて接戦の末バイデンが当確となりました。トランプ陣営は抗議しました。しかし、主要メディアは「不正の根拠を示さずにトランプ陣営は不正があった」と主張していると言いました。多くの州で選挙に関する公聴会が開かれました。発言する人は虚偽の発言をすれば法的に責任を問われるという状況の中で不正があったと勇気ある発言をしました。隣の州から投票用紙を車で運んだ。集計機械が外部からアクセスできる。トランプの票を機械に入れてもバイデンの票に変わる。投票用紙は中国で印刷した。「水道が故障したので、集計作業はこれで終了します。皆さんお帰りください」と言われた。そしてその後で残っていた人たちが机の下からキャリーケースを引き出して、集計を始めた。これについては映像も残っています。水道の故障もなかったことも判明。州によっては選挙人登録者数よりも、投票数が多かったということもありました。不正の根拠はないと言い切れるものではありませんでした。日本のメディアもこぞってバイデンが当選したと言っていました。共同通信が流す情報を日本のメディアはそのまま流していたのでしょう。
2024年の選挙では、トランプが圧勝でしたが、主要メデｲアはハリスを優勢としていました。日本でもデイブ・スペクター氏はハリスが当選すると言っていました。ところが主要メディアの言うことと違う結果が出てきました。わたしは新聞はやめました。最初は朝日新聞をやめました。朝日新聞は日本軍の慰安婦強制徴用を書き続けていましたが、それを間違いと認め修正した経緯がありました。次に購読していた読売新聞もやめました。その次に購読していた産経新聞は、ニューヨーク州の支局長が現地から送ってきた記事を掲載していました。そこにも枕詞がついていました。「不正があったと言いながらもその根拠を示さない」トランプ陣営と。現地にいれば公聴会でどんな発言があるか分かるはずなのに、産経新聞の支局長も不正確な報道をしていました。産経新聞の購読もやめました。わたしはやっとメディアの偏向報道について確信するようになりました。
ワクチンについての報道
この時期に新型コロナとワクチンの情報がメディアで取り上げられるようになりました。ワクチンを打たないと職を失う。ワクチンを打てば感染しない。他人にも感染させない。ところがワクチンを打った人も感染するし、他人にも感染させることが判明しました。次に言われたのは、感染しても重症化しない。WHOは台湾が「人・人」感染があると言っているのに、「人・人」感染はない、と言っていました。よって、人の往来を制限するなとWHOは言っていました。このようにWHOは意見を変えていったのです。第４５期トランプ大統領はWHOから脱退をしましたが、バイデン次期大統領が取り消しました。今回もトランプはWHOから脱退すると言っています。
日本人だけが打ち続けている
日本人はこの新型コロナに感染する人が他国と比べて多くはありませんでした。日本人にはもともと免疫がついていたのではないかとも言われていました。感染が比較的少ない理由をBCGと関連づける人もいました。ところがmRNAワクチンを打つようになってから感染が増加しています。そして多くの国ではワクチンに問題がることが分かってワクチン接種は激減しました。ところが日本だけはワクチンを打ち続けています。そして死者も増加、副反応で苦しむ人もたくさん出ています。にもかかわらずmRNAワクチンの否定的意見は封鎖されて来ました。レプリコンワクチンが2024年10月から世界に先駆け日本で接種開始となりました。開発した国ですら接種しないのに、厚生労働省からの給付金で明治製菓ファルマはコスタイベの接種を始めています。明治製菓ファルマの社員が書いた『私たちは売りたくない』を興味深く読みました。よく書けている本です。著者の誠実さを感じる書き方です。元気な若い社員が二回目を接種して亡くなったことをきっかけに書かれた本です。
日本の過去の公害・薬害問題
水俣病、足尾銅山公害、カドミウムから来るイタイイタイ病、アスベスト公害、四日市喘息・・・・。アスベストは問題が指摘されていたのに使い続けました。日本政府の判断が遅すぎたという問題があります。薬害問題も、非加熱製剤によるエイズ。注射針の使い回しによる肝炎、などなど、たくさん記憶されています。いずれも日本政府の対応が遅すぎたと言われました。今回のmRNAワクチンの被害者訴訟も始まっています。また中止が遅すぎたという問題に発展するのでしょうか。子宮頸がんワクチンを若き中高生に接種し、副反応の多さから一時中断されていましたが、また再開されています。結婚前の性交渉をしないと決めておきなさいと教えるだけで、ワクチンは不要です。問題が起こるたびに利権が絡んでいることが後日判明しています。
アメリカの情報ですが、自閉症の発症率は１０，０００人に一人の時代から、今は３６人に一人となっており、B型肝炎ワクチンとの関係が疑われています。わたしは反ワクチン派ではありませんが、乳幼児の頃にたくさんの注射を打たれている子どもたちが成長の妨げとなっているものを究明するべきでしょう。今回の新型コロナワクチンは即刻中止すべきであると考えます。
（2025年1月）